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資本論の利潤率傾向低下法則   弓武声慧

 カールマルクスの資本論において、資本の利潤率傾向低下法則が述べられてある。利潤率M/C+V(M=剰余価値、C=不変資本、機械設備など、V=可変資本、人間労働力)の上限は、V+M/C である。これは、もし、V(可変資本、人間労働力)の賃金を0にした場合、得られる、数値である。この後者の逆数である、資本構成C/V+Mが上昇するにつれて、利潤率は、低下していかざるをえない。
 資本構成、C/V+Mでは、人間労働力、可変資本による、剰余労働=剰余価値が増えるにつれて、数値が下がって行く。結局、剰余価値を追い求めた結果、資本の利潤率は下がるのである。
 さて、機械の不変資本が、剰余価値を産む、と仮定した場合、C+M/Vという数式を置く事ができる。不変資本である、機械設備が、剰余価値を産み、可変資本とされた、人間労働力が等価であり続ける場合、資本は、利潤率の傾向低下を起こさない。
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